売地 小田原市 入生田 (入生田駅) 住宅用地

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価格 1,180万円 最適用途 住宅用地
交通 箱根登山鉄道 / 入生田駅 徒歩6分
所在地 神奈川県小田原市入生田
土地面積 公簿 158.21㎡ 坪数 47.85坪 坪単価 24.66万円
私道負担面積 323.27㎡ 共有持分 1/18 引渡方法 更地渡し 建ぺい率/容積率 60%／200%
  • 建築条件なし
  • 所有権
  • 即引渡し可
  • 更地
  • 角地
  • 上水道
  • 下水道
  • 都市ガス
  • 電気
  • 側溝

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おすすめコメント
広々４７坪の整形地♪角地につき日当たり通風良好です。箱根湯本まで車で４分の好立地♪
  • ※古家は解体予定（引渡しまでに）
  • ※古家は解体予定（引渡しまでに）
  • ※古家は解体予定（引渡しまでに）
  • ※開発道路　幅員４．５ｍの私道（持分１８の１）
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  • 小田原百貨店板橋店
  • ローソン小田原風祭店
  • セブンイレブン小田原早川店
  • クリエイトエス・ディー小田原早川店
  • コーナンビーバートザン小田原店
  • 小田原市立城南中学校
  • 小田原市立大窪小学校

    物件詳細情報

    交通 箱根登山鉄道 / 入生田駅 徒歩6分
    その他交通 箱根登山鉄道 / 風祭駅 徒歩12分
    箱根登山鉄道 / 風祭駅 徒歩12分
    所在地 神奈川県小田原市入生田
    物件種目 売地
    価格 1,180万円 坪単価 24.66万円
    借地期間・地代(月額) -（-） 権利金 -
    敷金/保証金 -／- 維持費等 -
    その他一時金 -
    設備 浄化槽　上水道　電気　側溝
    特記事項 整形地　分譲地内
    備考

    開発許可等番号：50-7-91
    ・更地渡し（引渡しまでに売主にて建物の解体予定）
    ・開発許可（昭和５１年４月１３日・第５０－７－９１号）私道持分

    １８分の１
    ・土砂災害警戒区域内
    土地面積 公簿 158.21㎡ 坪数 47.85坪
    最適用途 住宅用地 私道負担面積 323.27㎡ 共有持分 1/18
    土地権利 所有権 都市計画 市街化区域
    用途地域 １種住居 地勢 平坦
    建ぺい率 60% 容積率 200%
    接道状況 角地：２方道路　東4.5m 私道 接面8.0m　北4.5m 私道 接面8.0m 地目 宅地
    国土法届出 - セットバック -
    条件等 -
    現況 建物有 引渡し（可能時期/方法） 相談 / 更地渡し
    物件番号 6990815096 管理番号 -
    情報公開日 2026/05/22 次回更新予定日 2026/06/21

    ※「－」と表示されている項目については、情報提供会社にご確認ください。

    情報提供会社

    (株)ヤオマサハウジング

    交通：
    ＪＲ東海道本線／小田原　徒歩1分
    住所：
    神奈川県小田原市城山１丁目８－４０　
    TEL：
    0465-34-3232
    FAX：
    0465-34-3335
    所属団体など：
    (公社)神奈川県宅地建物取引業協会会員
    (公社)首都圏不動産公正取引協議会加盟
    取引態様：
    専任媒介
    免許番号：
    神奈川県知事免許（７）第２０６０８号

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    • 間取図は、現況を優先させていただきます。
    • 映像は物件の一部を撮影したものです。物件の契約にあたっての最終判断はご自身の判断に基づいて行ってください。
    • 仲介手数料について

      仲介手数料とは 売主と買主の契約の仲立ちを行う不動産会社に支払う報酬です。
      宅地建物取引業法等（法第46条・建設省告示第1552号他）により取引態様ごとに受け取ることのできる報酬の上限額が定められています。
      取引態様が「売主」の場合は不要です。
      「媒介（一般・専任・専属専任）」「仲介」の場合、売買代金を以下のように区分し、それぞれ定められた割合を乗じて得た金額の合計額が上限となります。

      200万円以下の金額 5.5％
      200万円を超え400万円以下の金額 4.4％
      400万円を超える金額 3.3％
      　 （建物に係る消費税額を除外した額）

      ※参考　簡易計算方式（算出した金額が上限額となります。）
      200万円を超え400万円以下の場合 4.4％+2.2万円
      400万円を超える場合 3.3％+6.6万円

      「代理」の場合、一つの取引において、上記仲介の計算方法により算出した金額の2倍以内が上限となります。

      ※「低廉な空家等」物件については、特例により上記上限額を超える場合があります。

      物件によって金額が異なります。
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